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年別｜2019年

2019/03/22	情報提供資料「米国銀行株式の見通し～FRBの発表を受けて～」(319.6KB)

2019/03/19	「日本企業外債ファンド（為替ヘッジあり・年４回決算型）」償還運用報告書（全体版）はこちらをご覧ください。(0.8MB)

2019/03/19	マニュライフ・ストラテジック・インカム・ファンド（為替ヘッジあり）＜ラップ＞／（為替ヘッジなし）＜ラップ＞の月報（2019年2月末）はこちらをご覧ください。(322.0KB)

2019/03/19	マニュライフ・フレキシブル戦略ファンド Aコース（為替ヘッジあり・毎月）/Bコース（為替ヘッジなし・毎月）/Cコース（為替ヘッジあり・年2回）/Dコース（為替ヘッジなし・年2回）の月報（2019年2月末）はこちらをご覧ください。(0.9MB)

2019/03/19	マニュライフ・米国投資適格債券戦略ファンド Aコース（為替ヘッジあり・毎月）/Bコース（為替ヘッジなし・毎月）/Cコース（為替ヘッジあり・年2回）/Dコース（為替ヘッジなし・年2回）の月報（2019年2月末）はこちらをご覧ください。(0.8MB)

2019/03/19	マニュライフ・アジア経済圏・小型成長株ファンドの月報（2019年2月末）はこちらをご覧ください。(0.7MB)

2019/03/05	情報提供資料「図解で簡単！株式市場反発の背景」(1.7MB)

2019/02/08	情報提供資料「米国銀行株式ファンド／米国銀行株式ファンド（資産成長型）」～地方銀行の大型合併～(0.9MB)

2019/02/08	情報提供資料「米国銀行の2018年第4四半期決算状況について」(239.9KB)

2019/02/06	情報提供資料「グローバルインテリジェンス 2019年上期号　2019年投資環境見通し」(1.8MB)

2019/02/04	情報提供資料「図解で簡単！グローバルマーケット見通し」(215.8KB)

2019/01/25	本日、「日本企業外債ファンド（為替ヘッジあり・年4回決算型) 愛称：日本彩債」は償還されました。償還価額は9,426.84円（1万口当たり）です。

2019/01/25	情報提供資料「米国銀行株式の市場動向～年初来で大きく反発～」(353.3KB)

2019/01/22	情報提供資料「マニュライフ・カナダ債券ファンド」分配金引き下げのお知らせについて(1.1MB)

2019/01/08	情報提供資料「図解で簡単！引き続き存在する投資機会」 (0.8MB)

■本ウェブサイトに関する留意点

・	本ウェブサイトは当社およびグループのご案内のほか、運用商品一般に関する情報提供等を目的としたものであり、特定の商品あるいは有価証券等の売買を勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
・	本ウェブサイトに掲載しているファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。
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■投資信託に関する留意点

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投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が変動します。このため元本・利回り保証はなく、投資元本を割込むことがあります。

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投資信託は、購入・保有・換金時に以下の手数料や費用等をご負担いただきます。（2018年12月現在）

申込時に直接ご負担いただく費用：申込手数料　上限3.78％（税抜3.5％）

換金時に直接ご負担いただく費用：信託財産留保額　上限0.3％

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用：信託報酬　上限1.9116％（税抜1.77％）

その他の費用・手数料：

上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。ただし、運用状況、保有期間等により変動するため、事前に料率、上限額等を記載することができません。

上記費用の料率につきましては、当社が運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。上記費用の合計額については、運用状況および保有期間等により異なるため、事前に合計額または上限額あるいは計算方法を記載できません。各投資信託の手数料や費用等の詳細は、事前に投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面等を必ずご確認ください。

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信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資に関する最終決定はお客さまご自身の判断でなさるようお願い申し上げます。

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分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

「収益分配金に関する留意事項」
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、分配金水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

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証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。