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マニュライフ・インカム・バランス・ファンド(毎月分配型)

ファンドのリスク

当ファンドは、投資信託証券を通じて値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、基準価額はその影響を受け変動します。
投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されているものではありません。 また、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 ファンドの運用による利益および損失は、すべて受益者(投資者)の皆様に帰属します。
当ファンドの主なリスク(ファンドが投資する投資信託証券を含みます。)は以下の通りです。

価格変動リスク

  • ・ 公社債の価格は、金利変動の影響を受け変動します。一般的に金利が上昇した場合には公社債の価格は下落します。組入債券の価格が下落した場合、ファンドの基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。特に、ハイイールド債券等の格付の低い債券は、格付の高い債券に比べ価格が大きく変動する可能性があります。
  • ・ 株式の価格は、一般に発行企業の業績・財務状況、株式市場の需給、国際的な政治・経済情勢等の影響を受け変動します。組入株式の価格が下落した場合、ファンドの基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。

為替変動リスク

ファンドが実質的に投資している外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に変動した場合、ファンドの基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。

カントリー・リスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、ファンドの組入資産の価格が予想外に下落し、投資方針に沿った運用が困難となることがあります。新興諸国や地域によっては、政治・経済情勢が不安定となったり、証券取引・外国為替取引等に関する規制が大幅に変更されることがあります。これらの事由が発生した場合、ファンドの基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。

デリバティブ(派生商品)のリスク

ファンドが投資する投資信託証券は、指数先物取引等デリバティブと呼ばれる金融派生商品を定められた範囲で利用することがあります。デリバティブの価値は、基礎となる株式、債券等の原資産価値に依存し、またそれらによって変動します。なお、その価値は、種類によっては基礎となる原資産の価値以上に変動することもあります。また店頭取引の場合、取引相手の倒産等で反対売買ができなくなるリスクがあります。そのため、ファンドの基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。

※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
一度に相当額の一部解約の申込みがあった場合や、市場環境の急激な変化等により市場が混乱し流動性が低下した場合は、保有有価証券等を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあります。

ご投資にあたっての留意点

■当サイトに関する留意点

当サイトは、あくまでも情報提供を目的とするものであり、投資家の皆様に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
当サイトに掲載しているファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書(目論見書)を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。
当サイトは、各種の信頼できると判断される情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。また、ネットワークトラブルなどの不測の事態により、情報がご覧いただけなくなる可能性がございますので、あらかじめご了承ください。
当サイトの中で記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。

■投資信託に関する留意点

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資をする場合には、外国為替相場の変動により基準価額が変動します。このため元本・利回り保証はなく、投資元本を割込むことがあります。また、投資信託は、購入・保有・換金時に手数料や費用等をご負担いただく場合があります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資に関する最終決定はお客さまご自身の判断でなさるようお願い申し上げます。
分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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